ODF推進団体のOpenDocument Foundationは、ソフトウェアやハードウェア、デバイスにかかわらず、あらゆるドキュメントに汎用のファイル・フォーマットを促すことを目的に2002年に創設され、最近までその存在意義であるODFに専念してきた。ODFはすでに国際標準化機構（ISO）により標準規格として承認されており、現在は標準化団体OASIS（Organization for the Advancement of Structured Information Standards）の監督下で標準化が進められている。
ところが、OpenDocument Foundationのバイスプレジデント兼ビジネス担当ディレクター、サム・ハイザー氏は先ごろ、W3CのCompound Document Format（CDF）のほうがODFよりも汎用フォーマットとして将来性があるとの見解をブログに投稿し、その理由について次のように説明した。
まず、汎用フォーマットであるためには、MicrosoftがODF対抗の標準フォーマットとして推進するOfficeスイート向けフォーマット「Office Open XML（OOXML）」を含む、同社のレガシー・フォーマットとの完全な互換性が求められる。また、デスクトップとサーバ、デバイスのコンバージェンス（収束化）や、クロスプラットフォームのポータビリティ、ベンダーからの独立性といった点でも、CDFのほうが条件を満たしているとしている。
ハイザー氏は10月29日、IDG News Serviceの電話インタビューに対し、ODF最大の支援企業である米国Sun Microsystemsが今年2月に、Officeフォーマットとの互換性をODFに任せるよりも、同社の「StarOffice」スイートと、そのベースとなるオープンソース・ソフト「OpenOffice.org」をMicrosoftのOfficeフォーマット互換にすることのほうに興味があると表明したことが、ODF支持を失い始めるきっかけになったと語った。
同氏は、「SunはJavaなどの互換性に関してMicrosoftから20億ドルの支払いを受けており、Office 2007向けのデフォルト・ファイル・フォーマットであるOOXMLとODFとの互換性向上に関心を失ったのは、それと何か関係があるのではないか」と疑っている。
ハイザー氏のコメントに対し、Sunのコーポレート・スタンダード・グループ担当マネジャー、ダグ・ジョンソン氏は、「それはまったくの誤解だ」と述べている。ジョンソン氏によると、Sunは今でも多数のIT基盤でODFを支持しており、 ODFと他のドキュメント・フォーマットの互換性に向けて引き続き努力していく方針であるという。