ソフトウェアベンダーの米Actuateは9月29日（米国時間）、オープンソースソフトウェアの導入や利用に関する動向調査の結果を発表した。ドイツ企業の51％がオープンソースをアクティブに利用していると回答するなど、欧州企業を中心にオープンソースの受け入れが進んでいることがわかった。
この調査は、Actuateが実施しているオープンソースに関する年次調査。今年は北米、英国、ドイツ、フランスで合計約1000人のビジネス担当者、ITプロフェッショナルを対象に調査を行った。業種は財務サービス、公共、製造業など。
調査は、オープンソースソフトウェアの認知と導入レベル、メリットと導入にあたっての障害などにフォーカスした。
オープンソースの導入レベルについては、ドイツの回答者の51％が「アクティブに利用している」と回答、英国（42％）、フランス（42％）、北米（40％）と続いた。ドイツでは、「ソフトウェア調達の際、オープンソースを優先的あるいは選択肢として検討している」と回答した人が63.6％、フランスでは61.6％となった。このように、概して欧州でオープンソースの導入が進んでいることがわかった。フランスやドイツでは、新しいアプリケーションの実装や古いシステムの置き換えの際にオープンソース技術が選択されているという。
障害としては、「社内で技術者がいない」が58.2％と最多で、「サポートがない」を上回った。これについて、Actuateでは、「オープンソースの導入が進んでおり、関連したスキルが不足していることを示している」とコメントしている。
米Actuate
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