厳しい経済環境を受け、IT部門ではコスト削減の理由からLinuxを活用する機運が高まっているようだ。米IDCの調査によると、企業の72％が、2009年中にサーバーでLinux利用増を決定・または意欲的に検討中であることがわかった。
この調査は、IDCが今年2月、世界各国のシニアレベルのIT担当者約300人を対象に、Linuxの利用動向について聞いたもの。業種は金融サービス、製造業、政府機関、小売業などで、利用中のシステムはLinuxが55％、UNIXが39％、Windowsが97％と、多くが異機種混在環境。米Novellが調査に出資した。
調査では、半数以上の回答者が「2009年、Linuxの採用を増加する」と回答した。サーバー側で「Linuxの利用増加を決定した・または意欲的に検討中」と回答した人は72％で、デスクトップでは68％となった。業種別では、小売業で比率が高く、サーバーLinuxは69％、デスクトップLinuxは63％となった。地域別では、アジア太平洋地区でLinux利用増の傾向が強く、サーバーでは73％、デスクトップでは70％がLinux利用増加を決定・検討中とした。
Linux利用増の最大の理由はコストで、49％が「Linuxは今後5年の主要サーバープラットフォーム」と述べ、40％が今後1～2年間でLinuxサーバーのワークロード増を計画中と回答した。
88％が「今後12～24カ月以内にLinux上での仮想化ソフトウェアの利用を増加する」と回答するなど、仮想化が大きな加速要因となっていることもわかった。
課題はアプリケーションのサポートと相互運用性。67％が、「OSを選択する際、LinuxとWindows間の相互運用性と管理が最も重要な要因となる」と回答したという。
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