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オープンソースの定義

八田真行訳、2004年2月21日
バージョン 1.9

はじめに

「オープンソース」とは、単にソースコードが入手できるということだけを意味するのではありません。「オープンソース」であるプログラムの頒布条件は、以下の基準を満たしていなければなりません。

1. 再頒布の自由

「オープンソース」であるライセンス(以下「ライセンス」と略)は、出自の様々なプログラムを集めたソフトウェア頒布物(ディストリビューション)の一部として、ソフトウェアを販売あるいは無料で頒布することを制限してはなりません。 ライセンスは、このような販売に関して印税その他の報酬を要求してはなりません。

2. ソースコード

「オープンソース」であるプログラムはソースコードを含んでいなければならず 、コンパイル済形式と同様にソースコードでの頒布も許可されていなければなりません。何らかの事情でソースコードと共に頒布しない場合には、 ソースコードを複製に要するコストとして妥当な額程度の費用で入手できる方法を用意し、それをはっきりと公表しなければなりません。方法として好ましいのはインターネットを通じての無料ダウンロードです。ソースコードは、プログラマがプログラムを変更しやすい形態でなければなりません。意図的にソースコードを分かりにくくすることは許されませんし、プリプロセッサや変換プログラムの出力のような中間形式は認められません。

3. 派生ソフトウェア

ライセンスは、ソフトウェアの変更と派生ソフトウェアの作成、並びに派生ソフトウェアを元のソフトウェアと同じライセンスの下で頒布することを許可しなければなりません。

4. 作者のソースコードの完全性(integrity)

バイナリ構築の際にプログラムを変更するため、ソースコードと一緒に「パッチファイル」を頒布することを認める場合に限り、ライセンスによって変更されたソースコードの頒布を制限することができます。ライセンスは、変更されたソースコードから構築されたソフトウェアの頒布を明確に許可していなければなりませんが、派生ソフトウェアに元のソフトウェアとは異なる名前やバージョン番号をつけるよう義務付けるのは構いません。

5. 個人やグループに対する差別の禁止

ライセンスは特定の個人やグループを差別してはなりません。

6. 利用する分野(fields of endeavor)に対する差別の禁止

ライセンスはある特定の分野でプログラムを使うことを制限してはなりません。 例えば、プログラムの企業での使用や、遺伝子研究の分野での使用を制限してはなりません。

7. ライセンスの分配(distribution)

プログラムに付随する権利はそのプログラムが再頒布された者全てに等しく認められなければならず、彼らが何らかの追加的ライセンスに同意することを必要としてはなりません。

8. 特定製品でのみ有効なライセンスの禁止

プログラムに付与された権利は、それがある特定のソフトウェア頒布物の一部であるということに依存するものであってはなりません。プログラムをその頒布物から取り出したとしても、そのプログラム自身のライセンスの範囲内で使用あるいは頒布される限り、プログラムが再頒布される全ての人々が、元のソフトウェア頒布物において与えられていた権利と同等の権利を有することを保証しなければなりません。

9. 他のソフトウェアを制限するライセンスの禁止

ライセンスはそのソフトウェアと共に頒布される他のソフトウェアに制限を設けてはなりません。例えば、ライセンスは同じ媒体で頒布される他のプログラムが全てオープンソースソフトウェアであることを要求してはなりません。

10. ライセンスは技術中立的でなければならない

ライセンス中に、特定の技術やインターフェースの様式に強く依存するような規定があってはなりません。


準拠について

(この節は「オープンソースの定義」の一部ではありません)

私たちはこの「オープンソースの定義」が、ソフトウェア界の人々の大多数が 「オープンソース」という語に元来込めていて、今も依然として込めている意味を捉えていると思っていますが、この語が広く使われるようになるにつれて、その意味するところがいくぶん正確さを失っている感は否めません。そこでOSIでは、ソフトウェアの頒布に適用されるライセンスがOSDに準拠していることをOSI認定マークで証明することにしています。 私たちは「オープンソース」という用語をOSDに準拠しているという意味で使うことを推奨していますが、総称的用語としての「オープンソース」には何の保障もありません。

更新履歴

  • 1.0 – DFSGと基本的には同一内容、MPLとQPLを10節に追加。
  • 1.1 – LGPLを10節に追加。
  • 1.2 – パブリックドメイン扱いを10節に追加。
  • 1.3 – 10節の名称を変更し、ライセンスの一覧を分離。手続についての資料を追加。
  • 1.4 – パブリックドメインソフトウェアにおけるソースコードの要件を明確にした。
  • 1.5 – GPLに合わせて、「複製に要するコストとして妥当な額」を認めた。
  • 1.6 – 10節を削除。元の内容は別のところへ移した。
  • 1.7 – 10節を「準拠について」で新たに置き換えた。
  • 1.8 – 1節: "may not"を"shall not"で置き換えた(日本語訳には影響なし)。
  • 1.9 – 9節: GPLの効果について「汚染」と表現した部分を削除。セクション10の追加

起源

Bruce Perensが「Debianフリーソフトウェアガイドライン」としてこの文書の最初の草稿を書きました。その後彼は、Debian の開発者たちが1997年6月 に行った、1ヵ月にも及ぶ電子メールによる討議において寄せられた意見を採り入れて 推敲し、Debian固有の話題を文書から削除して、この「オープンソースの定義」を書き上げました。